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キッチンのリフォームを考えるきっかけは人によって様々ですが、

その一番よい時期について考えたことはありますか？

今回は、キッチンのリフォームを考えるきっかけや目安、

タイミングについて考えてみたいと思います。

■キッチンリフォームを考えるきっかけ

・キッチンの設備が古くなった、壊れた

・使い勝手が悪い

・間取りが悪い

・収納スペースが足りない

などがきっかけで検討する人が多いようです。

■キッチントラブル

・腐敗が進んでいる

・頑固な油汚れやカビが取れない

・蛇口、シンク下からの水漏れ

・排水口のヌメリが取れない、詰まる、臭い

・換気扇の故障や不具合

・食器洗浄乾燥機、IHクッキングヒーター、レンジフード等のビルトイン機器の故障や不具合

ひとつでも当てはまる項目がある場合は、キッチンの寿命が近づいているサイン。

リフォームの目安となるポイントです。

住宅リフォームを行う主な理由としては、以下の3つが挙げられます。

・家のメンテナンス

・家族のライフスタイル

・高性能な設備を追加する

この他にも、気分を変えたいから、人を招ける家にしたい、

という理由が挙げられていますが、

リフォームの際は高額な費用が必要になることもあるので

実施するときは慎重に行いましょう。

住宅のリフォームを行わないとどうなる？

家はいつまでも綺麗な状態のままではありません。

住宅の外壁や屋根、床や壁、

システムキッチンやシステムバスにも耐用年数があります。

こまめにメンテナンスをしないと、

耐用年数よりも早く使用できなくなることがあります。

外壁や、室内の床や壁、天井など劣化がひどいと

大規模な工事になるケースがあります。

そうなると、当然高額な費用がかかってしまいます。

コストパフォーマンスの面でも、

こまめな住宅リフォームは欠かせないのです。

前回に引き続き地震対策の手法について

ご紹介します。

免震

免震は地震の揺れを軽減する仕組みです。

具体的には、建物と地盤の間に積層ゴムなどの緩衝材を入れ、

建物自体の揺れを緩和させることで壊れにくくします。

耐震に比べ建物だけではなく、家具などの転倒で下敷きになって

逃げ遅れるといったリスクも軽減できます。

制振

制振は建物自体が起こす揺れの増幅を抑える仕組みです。

建物が大きく揺れる点は耐震と変わらないものの、建物自体の損傷を限定します。

免震に比べコストが安いことなどから最近では戸建て住宅でも採用されています。

まずはそれぞれの手法の特徴を押さえたうえで、

自身の自宅に施す地震対策の構造を考えるようにしましょう。

「地震に強い家を建てる」＝「耐震性のある家を建てる」と考える方が大半だと思われます。

もちろん耐震性のある家が地震に強く耐えられる可能性が高いことは間違いではありません。

しかし、地震大国日本は他国に比べて地震が多いだけに、抗うための建築技法や対策を身につけてきました。

地震に対抗する手法としては具体的にどのようなものがあるのでしょうか。

耐震

太く頑丈な柱、梁で建物自体を地震に耐えうる強度を確保することを意味します。

しかし、地震エネルギーを梁などが直接吸収するため、建物の揺れが大きく、家具の倒壊なども起こります。

耐震は仮に建物が損傷したとしても揺れによる倒壊を防ぎ、人命を守ることを優先する考えが基準となっているのです。

リフォームとリノベーションの違いって何？と思ったことはないでしょうか。

「リフォーム」が古くなった住まいを新築当時の状態に戻すことに対して、「リノベーション」とは間取りから内装までゼロから考え直し作り替えることを言います。

では、リノベーションは大体いくらくらいかかるものなのでしょうか。

リノベーション費用は主に、施行する職人の工賃と使用する資材・設備の費用、現場監督やデザインにかかる費用と細かな経費で構成されていますが全て一定ではなく様々な要素によって費用は上下します。

予算に余裕があればとことんまでこだわれるのがリノベーションのメリットではありますが、アレンジ次第では費用を抑えることもできます。

だいたいの予算をイメージして素敵な空間を作っていけるといいですね。

一般的に、リフォーム費用に含まれるのは、材料費、工事費、諸経費の3点です。

材料費とは設備機器、内装材などのモノにかかる費用のこと。工事費とは工事をする職人さんの手間賃のこと。諸経費とは運搬、処分、養生、清掃などの費用や経費などが含まれています。

リフォーム費用を調整するうえでもっとも影響が大きいのは材料費です。どのくらいのグレードの建材・設備を採用するかで金額は大きく上下します。

工事費は、リフォームの範囲をどこまでにするか、優先順位をつけて判断することで調整が可能になります。諸経費はリフォーム会社が責任をもって現場を管理するための費用なので、材料費+工事費の合計に対して一定の割合でかかるものです。

リフォーム後には、新居における家具やカーテン、家電などを購入することも多いです。

また、全面リフォームのように仮住まいが必要な場合は、仮住まいの家賃や引越し費用、家財道具を預けるトランクルームの費用なども計算に入れておいてください。

家の面積や土地の面積が大きければ大きいほど、いろんな間取りや工夫が自分好みになることが多いのですが、気になるのは税金です。

家や土地の面積が大きいと固定資産税が高くなってしまい毎年、悩まされることになります。

どのようにすれば固定資産税の節税対策になるのでしょう？

・実は床の面積が重要

建物の固定資産税はその建物の課税標準額を基に計算されます。

課税標準額は再建築価格（その建物を現在の資材価格で立て直した場合にかかる費用）に経年劣化による補正率をかけて導かれますが、再建築価格はその建物の資材をすべて計算するのではなく、天井や床などの部分別に単位面積当たりの価格が定められています。つまり、床面積が固定資産税の計算に関わるということです。

そして、床面積は屋根裏リフォームによって変化することがあります。屋根裏として作られた空間は床面積に含まれないように設計されていることがほとんどですが、含まれない理由はある2つの条件を満たしているからで、リフォームによって条件から外れてしまうと床面積に含まれてしまいます。

その条件の1つ目は「天井高が1.4m以下であること」。2つ目は「各階において、その階に出入り口がある小屋裏物置等の床面積の合計が、その階の床面積の半分以下であること」。

1つ目の条件はわかりやすく、屋根裏の天井の一番高い部分が1.4m以下であれば問題ありません。2つ目は少しわかりにくいのですが、まず小屋裏物置等とは屋根裏以外にもロフトや床下物置など余剰空間を利用した収納を指します。

次に、その階に出入り口がある小屋裏物置等の床面積の合計とあるように、例えば2階建ての建物に屋根裏収納と2階の床下収納があった場合、両方の床面積の合計が2階の床面積を越えてはいけません。ですから、屋根裏収納の床面積だけで考えては条件から外れてしまう可能性があるのです。また、小屋裏物置等という呼び名でも分かるように、物置、つまり収納として使われていることが前提にあります。

そもそも部屋として屋根裏を使う場合には、これらの条件に関係なく床面積に含まれることになります。どのような条件を満たしたら部屋と認識されるのかは自治体によって異なりますが、配線を引いてはいけない、外壁に物が通れる大きさの窓や換気扇を取り付けてはいけないなど、まともに部屋として機能するためには避けられない条件ばかりです。

主な条件はこの2つですが、自治体によっては他に「固定階段を設置してはいけない」などの条件を定めている場合もあります。固定資産税の対象にならないように条件をしっかり調べてからリフォームしましょう。

・まとめ

屋根裏は収納やロフト、部屋などさまざまな活用方法があり、用途に合わせて必要なリフォームも異なります。

特に部屋として使う場合、屋根裏の環境は住むのに適していないので、工事の種類も増えて費用もかかってしまいます。しかし、適切なリフォームをすれば、今までデッドスペースとなっていた空間がひとつの部屋として使えるのです。

子ども部屋やお父さんの趣味の部屋、もちろんただの物置としても使えます。小さな部屋ではありますが、家族がいれば使い道には困らないでしょう。用途や予算をよく考えて理想の屋根裏部屋を作りましょう。

普通の部屋のリフォームと違い、屋根裏リフォームには屋根裏ならではの注意点が3つあります。

室内環境の改善

1つ目は、室内環境の改善です。先ほども書いたように、屋根裏は部屋として利用することを考えて作られているわけではないので、室温や湿度が適切に調整されておらず、断熱材を天井に張り付けたり、窓を設置したりする必要があります。

他にも、床の強度を高めたり、下の階に音が響かないように防音材を付けたり、子どもがけがをしないように出っ張っている部分に緩衝材を付けたりする工夫も必要です。リフォーム業者に依頼する際は一方的に話を進めるのではなく、相談してアイデアをもらうことをおすすめします。

屋根裏の使い勝手

2つ目は、屋根裏の使い勝手です。屋根裏を収納スペースにしようとして床を補強し、広い空間を確保しても、荷物をわざわざ上に運ぶのは疲れるものです。荷物が重い、量が多いとなおさら疲れてしまうので、そのうちに屋根裏収納を利用しなくなってしまう可能性があります。

後述するのですが、固定資産税を少なくするために固定階段を設置できないケースも多く、その場合ははしごで屋根裏に登ることになります。はしごでは運べる重量に限界があります。そこで、滑車を利用するという方法もありますが、滑車で重い物を運ぶなら落下の危険を考慮する必要があります。

利用する頻度や利用する人の体力、収納する物の重さや量などを考慮して、どれくらいのスペースが必要か、梯子にするのか階段にするのかといった設計を決める必要があり、場合によっては屋根裏以外の収納を広くしたり、固定資産税がかかることを覚悟のうえで使い勝手を良くしたりすることになるでしょう。利用目的をよく考えてからリフォームすることが大切です。

リフォームにかかるコスト

3つ目は、リフォームにかかるコストです。屋根裏リフォームは床の補強や断熱工事など、普通の部屋のリフォームには必要ない工事が含まれるので、スペースの割に費用が高くなります。他の空間を利用できないか、本当にその収納が必要かということを考えてから作らないとお金が無駄になってしまうこともあります。

本当に必要なリフォームなのか費用のことも考えて進めていきましょう。

子どもが成長したときに、他の部屋が空いていないから結局増築したということになってしまうと、初めから増築にしたほうが安く済むでしょう。子どもの部屋として使う場合は、子どもが何歳くらいまで使えるか、屋根裏部屋では狭くなってしまったときに他に空く予定の部屋はあるのかをよく考えておく必要があります。